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お問い合わせWebフォームでのQRコード対応のポイントと運用の効率化

スマホの普及とともに、さまざまな場面で活用されるようになったQRコード。その最大の用途と言えるのが、紙媒体からWeb媒体への集客です。

キャンペーン応募やお客様アンケート、お問い合わせフォームなど、サイトやフォームへのアクセスを容易にする目的で活用されている方も多いでしょう。

この記事ではフォーム+QRコードの活用方法や作成時の注意点について解説します。

フォーム作成ツールなら、WebフォームやWebページのQRコードを自動発行できるクライゼルをご利用ください。

目次[非表示]

  1. 1.そもそもQRコードとは
    1. 1.1.大容量・高速読み取り可能な2次元コード
    2. 1.2.無料のデータ変換ツールあり
    3. 1.3.デンソーウェーブの商標登録製品
    4. 1.4.QRコードの活用には商標登録文の記載に注意
  2. 2.QRコードからお問い合わせフォームへの主なアクセス経路
    1. 2.1.雑誌や広告などの紙媒体
    2. 2.2.メール・メルマガなどの連絡媒体
    3. 2.3.LPや販促サイトなどのWeb媒体
  3. 3.QRコード作成・活用時の注意点
    1. 3.1.解像度を高くした画像データを活用する
    2. 3.2.読み取り可能なサイズかテストをする
    3. 3.3.QRコード近くの誘導文言に注意する
  4. 4.複数ツールを活用する手間をフォーム専門ツールで一元管理
  5. 5.お問い合わせフォームのQRコード化の効果検証
    1. 5.1.QRコードのリンクにパラメーターをつける
    2. 5.2.QRコード経由のフォームURLのみを独自にする
    3. 5.3.Googleアナリティクスの活用も可能
  6. 6.QRコードの集客効果を最大化するにはフォーム作成ツールの選定が重要
  7. 7.セキュリティに強いフォーム作成ツールはクライゼル


そもそもQRコードとは

まずは、QRコードの基礎知識から解説していきます。


大容量・高速読み取り可能な2次元コード

QRコードは、1994年にデンソー(現:デンソーウェーブ)によって開発された2次元コードで、大容量・高速読み取りが可能な点が大きな特徴。Quick Responseの頭文字を取ってQRコードと名付けられました。

それまで広く活用されていたバーコードが、数字10桁前後の情報量だったのに対し、QRコードは最大7,000文字の英数字や漢字などの情報を持たせることが可能です。


無料のデータ変換ツールあり

元々QRコードは自動車の生産管理の現場で活用するために開発された技術でしたが、無料のデータ変換ツールが用意されているため、携帯電話の普及に伴って誰でも読み取りができるようになりました。

その利便性から、現在は国際規格化され世界に広がっています。


デンソーウェーブの商標登録製品

「QRコード」はデンソーウェーブの登録商標です。

QRコードの作成や利用には使用料やライセンス等は必要ありませんが、「QRコード」の名称を記載する際には、登録商標文を記載する必要があります。


QRコードの活用には商標登録文の記載に注意

QRコードを載せたチラシ等に「QRコード」の名称を記載する際は、「QRコードは(株)デンソーウェーブの登録商標です」の商標登録文を入れましょう。

商標名を避けたい場合は、一般名称である「二次元コード」の名称を使えば問題ありません。


QRコードからお問い合わせフォームへの主なアクセス経路

次に、QRコードをフォームへの集客に活用する際の主なアクセス経路を見ていきましょう。


雑誌や広告などの紙媒体

QRコードをマーケティングに活用する上で、最も一般的な方法と言えるのが、紙媒体からの集客です。

雑誌やチラシなどの広告媒体はもちろんのこと、メニューや店内POP、レシートなど、さまざまなシーンで活躍します。


メール・メルマガなどの連絡媒体

リードや既存顧客へのマーケティングに活用するのであれば、メールやメルマガ、納品書や請求書などの連絡媒体にQRコードを利用する方法もあります。

連絡媒体であれば、対象を限定したキャンペーンなどへの誘導にも適しています。


LPや販促サイトなどのWeb媒体

オンラインメディアであれば、リンクを入れれば良いのでは?と考える方も多いでしょうが、現在はURL情報を変更・更新できる動的QRコード(ダイナミックQRコード)も登場しており、Web媒体でもQRコードの活用が広がっています。

スマホに表示されているQRコードの読み取りもGoogleレンズやSafariブラウザがから容易に行えるため、Web媒体間の誘導にもQRコードは有効です。


QRコード作成・活用時の注意点

実際にQRコードを作成・活用する際の注意点を3つご紹介します。


解像度を高くした画像データを活用する

1つ目は、解像度を高くした画像データを活用することです。印刷メディアで活用する場合には解像度300〜350dpiを目安とし、画像が粗くて読み取れないという事態を防ぎましょう。


読み取り可能なサイズかテストをする

2つ目は、読み取り可能なサイズかをチェックしておくことです。

最低でも15mm×15mmの大きさは確保しましょう。紙媒体に活用する際はもちろんのこと、Webディアで活用する際にも、PC、タブレット、スマホなど各端末での表示のされ方を把握しておく必要があります。


QRコード近くの誘導文言に注意する

3つ目は誘導文の記載です。QRコードを掲載する際には、その近くにユーザーの行動を促す誘導文を記載すると効果的です。

リンク先にどんな情報があるのかが事前にわかればアクセスしやすいでしょう。

また、QRコードが読み取りにくくならないようなデザイン面での工夫や、QRコードを使い慣れていないユーザーへの別の導線の設定などの配慮も必要です。

また、前述の通り「QRコード」の名称を記載する際には、登録商標文が必要となりますので、忘れずに記載しましょう。


複数ツールを活用する手間をフォーム専門ツールで一元管理

QRコードなどを活用してフォームをマーケティングに利用する際、フォームの作成から集計・分析までに様々なITツールを利用することも多く、手間を感じることも多いのではないでしょうか。

QRコードからフォームへ誘導したいという要望だけ叶えるのであれば、無料のQRコード作成ツールと無料のフォーム作成ツールでも実現できます。

ただし、実際に運用するとなれば、Googleアナリティクスを埋め込んで、運用・改善を行う必要も出てきます。効率的に運用をしたいのであれば、Googleアナリティクスの埋め込みやツール内で集計・分析ができるようなフォーム作成ツールを使用するのが効果的と言えるでしょう。


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お問い合わせフォームのQRコード化の効果検証

マーケティングを行うなら、QRコード化をして終わりではなく、その後の効果検証も重要です。ここでは、QRコード化を行った際の効果検証の方法について解説します。


QRコードのリンクにパラメーターをつける

リンク先にURLに流入したユーザーがQRコードを使用したかを判別する場合、パラメーター付きのURLをQRコードに設定する方法が一般的です。Googleアナリティクスを使用するなら、Googleアナリティクス側でパラメーター付きURLを発行してからQRコードを作成しましょう。


QRコード経由のフォームURLのみを独自にする

もう1つの方法としては、QRコードのリンク先として独自のURLを使用する方法もあります。

その場合は、同じ内容のフォームを別に作成する手間や、集計する手間がかかります。


Googleアナリティクスの活用も可能

上述のような方法でQRコードを使用したかどうかを判別できるURLを登録すれば、Googleアナリティクスを使って分析をすることも可能です。

分析・検証できる環境を整えることが、マーケティング成功の鍵とも言えるでしょう。


QRコードの集客効果を最大化するにはフォーム作成ツールの選定が重要

フォームへのアクセスを容易にするQRコードを活用すれば、集客だけでなく分析の面でマーケティング活動に大いに役立ちます。

動的QRコードなどの新技術の登場などでさらに活用の場が広がっており、従来の紙媒体への印刷だけでなくWeb媒体や電子メール、メルマガなどへの利用もますます広がるでしょう。

また、効率的な運用を考えるのであれば、フォーム作成ツールの選定も重要です。

専用ツールなどを使って、PDCAを回しやすい環境を整えましょう。


セキュリティに強いフォーム作成ツールはクライゼル

なお、現在は、多種多様なフォーム作成専用ツールが存在しており、自社に本当に必要なサービスを選ぶことに悩まれることも多いでしょう。

フォームは個人情報を扱う機能のため、事業・経営リスクを回避するためにも、堅牢なセキュリティ環境が特に大切であると考えます。

その点、クライゼルの提供元のトライコーンはISO/IEC27001やISO/IEC27017(第三者セキュリティ認証機関)やPマークを取得し、高セキュリティなサービス提供を行っています。

また、新しく登場したライトプランでは、 Webフォーム作成とメール配信に特化し、上位プランと同じセキュアなシステムを月額1万円で利用できるようになっています。クライゼルライトからクライゼルにはいつでもアップグレードも可能。

とにかく安価にフォーム作成ができればよしとするのか、本格的な顧客データベースとしてセキュアに運用できる土台を持った多機能なシステムを使うかによって、選択肢は自ずと変わります。あくまで自社の目的を踏まえて比較検討するようにしましょう。


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M.Hattori

M.Hattori

トライコーン(株)Senior Vice President of Marketing。web広告、CRM、CDP、データ可視化などお客様のwebマーケティングの課題解決に長年従事。 Salesforce Marketing cloud メールスペシャリスト / アドミニストレータ / コンサルタントおよび、Salesforce アドミニストレータの各認定資格を保持。

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