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WebフォームでできるDX化 効率的に顧客へアプローチする方法とは?

ビジネスの現場でDXという言葉が使われるようになりました。しかし一括りにDXといっても幅広い意味合いがあります。

そのため結局DXとは何かを理解できておらず、水面下で進みつつあるデジタル競争に後れをとってしまう企業が、将来的に増えていくと予想されます。

本記事では、業務効率化(オペレーション領域)においてのDXについてご紹介します。

またDXという枠組みでWebフォームがどんな役割を果たすのかをお伝えします。

この記事のポイント!

  • DXとはデジタル技術を活用して、社会の変革や新しい価値の創出を図ること
  • DX化は業務効率化による企業の業績アップも期待できる
  • WebフォームはDX化の手段の1つ
  • Webフォームから得たデータは、ニーズの見える化や効率的な顧客へのアプローチに役立つ

目次[非表示]

  1. 1.DXとは
    1. 1.1.経済産業省も推奨しているDX
    2. 1.2.なぜDXが必要とされているのか
    3. 1.3.DXで実現すること
  2. 2.DXによる業務効率化とは
    1. 2.1.単純作業の自動化
    2. 2.2.ビッグデータの蓄積・分析
    3. 2.3.情報の一元管理
  3. 3.Webフォームとは
  4. 4.WebフォームでできるDXとは
    1. 4.1.紙のアンケートをWebフォームへ移行
    2. 4.2.目的に合わせたデータ管理・分析
    3. 4.3.Webフォームで蓄積したデータの活用
  5. 5.Webフォームのさまざまな使い方
    1. 5.1.データの自動集計・分析
    2. 5.2.外部マーケティングツールとの連携
    3. 5.3.メルマガ配信への活用
  6. 6.クライゼルでできること
  7. 7.Webフォーム活用してDX化を進めよう

DXとは

DXとはデジタルトランスフォーメーションの略称です。意味は「デジタル技術の活用によりビジネスを効率化したり、新しいサービスや価値を生み出すことで変革を起こすこと」です。

DXとはデジタルトランスフォーメーションの略称。

意味合いとしては「デジタル技術の活用によりビジネスを効率化したり、新しいサービスや価値を生み出すことで変革を起こすこと」です。

経済産業省も推奨しているDX

経済産業省は今後10年の展望を見据え「DX推進ガイドラインVer.1.0」を発表しています。

ガイドラインではDXについて、以下のように定義されています。

「企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること」

今後はデジタル技術の進歩により市場の変化もより加速していきます。

そこでDXにより競争優位性を確立することが、企業の経営存続にも大きく影響するのです。

出典:デジタルトランスフォーメーションを推進するための ガイドライン (DX 推進ガイドライン) Ver. 1.0

https://www.meti.go.jp/press/2018/12/20181212004/20181212004-1.pdf

なぜDXが必要とされているのか

なぜDXが必要とされているのか

現在AIやIoT、ビッグデータなど、さまざまなデジタル技術が発展しています。

このような急速なIT化により障害となるのは「IT人材不足」と「古い基幹システム」です。

これにより2025〜2030年までに、年間で最大12兆円もの経済損失が発生する可能性があるといわれています。

また少子高齢化により労働人口が減少しつつあるなかで、企業はIT人材の穴埋めが必要です。

しかしIT人材の確保は難しいのが実情。

それを補完する形で、古い基幹システムをアップグレードし業務効率化を実現。

そして少ない人材でも事業の生産性を向上させる必要があります。

そのため技術革新に適応し、各企業がDXによる生産性向上が求められています。

例えば紙で行っているアンケートや対面ヒアリングをWebフォームに移行するだけでも集計・分析の効率化が図れます。

そして企業が本来注力するべき業務に費やす時間が増加。

これによりビジネスの新たな価値創出に貢献します。

このように身近な紙からWebフォームへの移行もDX化であり、企業へ恩恵もたらします。

DXで実現すること

DXで実現することは顧客ニーズへの最適化、市場の変化に対応、業務効率化による生産性の向上の3つに分けられます。

単に古い基幹システムをアップグレードしたり人員を確保するだけでは、本来DXに期待される効果に期待できず、コストだけがかかってしまう可能性もあります。

そのためDXにより、具体的に何を実現することを、押さえておきましょう。

DXで実現することは、大きく以下の3つです。

  1. 顧客ニーズへの最適化
  2. 市場の変化に対応
  3. 業務効率化による生産性の向上

情報社会の今、顧客行動の変化は目まぐるしいものです。

また急速に移り変わる顧客のニーズを捉えるためには、人の手と頭だけでは応えられません。

そのためニーズに応え売れる商品・サービスの開発するにも、DXにより顧客ニーズの効率的に収集する必要があります。

実際にDXの定義にもあったように「デジタル技術の活用により、ビジネス競争の優位性の確立」を実現した企業は、コロナ禍の不況でも増益を果たしています。

例えば実店舗販売がメインである日本を代表する家具量販店の「ニトリ」は、ネット販売機能を強化したことで、入店客数の減少にもかかわらず増益を実現。

DX化により、販売スタイルの変革を起こしています。

このようにDX化によって市場の変化に対応し増益を実現する一方で、DX化の遅れは致命的な経営リスクにもなり得ます。

DXによる業務効率化とは

DXによる業務効率化とは


DXで実現することの3つ目に業務効率化を挙げました。

実はこれまでにも、デジタル化による業務効率は進められています。

しかしDXは単なる業務効率化を目指すだけでなく、業務の仕組みそのものの変革や新しいビジネスモデルの創出を目的としています。

つまり企業のビジネスモデルや業績に影響があってこそ、DX化による業務効率化が実現した状態といえます。

ここではDXによる具体的な業務効率化の例についてご紹介します。

単純作業の自動化

製造業に代表される作業の自動化だけでなく、データ入力などの事務作業の自動化も進んでいます。

誰もができる単純作業を自動化すると、本来対応すべき業務にあてる人員と時間を確保できるようになります。

その結果、商品やサービスの品質向上、マーケティング強化につながりビジネスの変革に貢献します。

ビッグデータの蓄積・分析

DXにおいてビッグデータの蓄積や分析は欠かせないポイント。

情報社会の今、膨大なデータを人の手で捌き、分析することは日進月歩で難しくなっています。

しかしこれらの情報を蓄積して分析できないことには、顧客のニーズを満たした商品やサービスの開発には及びません。

手動では工数もかかりミスも多くなるデータ管理・分析ですが、DX化によって業務効率化や精度の高い分析が可能になります。

今後の市場ニーズや顧客理解を深めるためにも、ビッグデータの蓄積・分析は当然の業務として考えていく必要があります。

情報の一元管理

情報のDX化により、情報がクラウドで一元管理できます。

これにより各部門での情報格差がなくなり、円滑な意思決定ができることから業務効率化につながります。

また自社の状況や資産を見える化することで、ビジネスの優位性を確立するために何が必要かを見極め、スピーディーに行動できるようになります。

これだけでも組織改革や新たな価値の創出に大きく役立ちます。

Webフォームとは

Webフォームは、申し込みやお問い合わせ、アンケートなどの目的で活用されている、DX化に有効的なシステムの1つ。

Webフォームは、申し込みやお問い合わせ、アンケートなどの目的で活用されている、DX化に有効的なシステムの1つ。

WebフォームはWebサイトと同様に、プログラミングの知識があれば作成できます。

しかし近年は簡単に作成して設置できるWebフォームツールが登場。

またWebフォームツールは、顧客との単なる伝達手段としてだけの用途ではなくなっています。

そこから得られるデータの蓄積や分析、顧客情報と紐付けたマーケティングへの応用などにも活用できます。

もちろん集計や管理などといった基本的な事務作業の自動化も可能です。

WebフォームでできるDXとは

WebフォームでできるDXとは

Webフォームは顧客との接点をもつため、必要な情報を収集するために欠かせないツールです。

ここではWebフォームでできるDXの具体例をご紹介します。

紙のアンケートをWebフォームへ移行

現在でもオフライン対応の現場では、紙のヒアリングやアンケートを利用する機会が多く見られます。

しかし紙のアンケートは数が増えるほど集計が手間となり、ミスも発生しやすくなります。

また個人情報が記載されているものであれば、紛失による情報漏洩のリスクも高まります。

一方、Webフォームであればアンケート配布や回収の手間もかからず、情報リスクも減り、集計の自動化も可能です。

目的に合わせたデータ管理・分析

Webフォームから取得した個人情報を分析すれば、顧客の属性や興味・関心などの傾向やニーズがつかめます。

ここから得たデータをデータベースに蓄積して分析すると、これまで見えなかった傾向や顧客ニーズの見える化が実現します。

Webフォームで蓄積したデータの活用

Webフォームから蓄積されたデータを分析すると、マーケティングや商品開発など他の面で活用できます。

例えばWebフォームから得た顧客の属性や傾向が当初のターゲットからずれていた場合、データを確認し顧客層に合わせた改善を図ることでシェアの向上に期待できるでしょう。

またWebフォームで蓄積した顧客の行動履歴をもとに、最適なタイミングでメルマガ配信するなど、パーソナライズ化したアプローチが可能です。

DX化の目的の1つである企業の新たな付加価値を発見する上では、このような機能が欠かせません。

Webフォームのさまざまな使い方

Webフォームのさまざまな使い方

ここではDX化の観点からみた、Webフォームのさまざまな使い方をご紹介します。

データの自動集計・分析

データの自動集計・分析

Webフォーム活用のなかでも、アンケートフォームはもっとも集計に手間のかかる業務。

また人の手による集計は時間がかかるだけでなく、人的ミスが発生しやすいことで正しデータが得られなくなってしまうリスクもあります。

一方、Webフォームを活用すれば、自動集計により正確なデータを即座に抽出。

さらに用途や目的に合わせてデータベースを作成し、集計データを振り分けることも可能です。

例えば顧客満足度のアンケートを実施する場合、会員と非会員のデータベース、商品ごとのデータベースが作成できます。

これにより、それぞれのデータベースごとに、満足度の推移分析や顧客の趣味嗜好を把握し、商品改善や開発に活用できます。

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外部マーケティングツールとの連携

外部マーケティングツールとの連携

Webフォームは顧客獲得のためにも重要なツールです。

そのためアクセス解析ができる「Googleアナリティクス」のようなマーケティングツールと組み合わせることで、より顧客獲得に効果的です。

連携機能のないWebフォームの場合、連携の際の設定が難解であったり、正しいデータが集計できないなどのデメリットがあります。

一方、連携機能があると、Webフォームにおける顧客の行動履歴が正しく計測でき、離脱箇所などの分析が可能。

これらが詳細に把握できることで、Webフォームの改善に活用できます。

よってコンバージョンレート・数など、具体的な指標の上昇を期待できます。

クライゼルでは外部サービスとの連携を簡単に行うことができます。

  • Salesforce
  • kintone
  • Slackなど

詳しくはこちらからご覧ください。

メルマガ配信への活用

メルマガ配信への活用

Webフォームで得た顧客情報をデータベース化することで、メルマガ配信をはじめとした顧客へのアプローチにも活用できます。

複数あるWebフォームのデータも顧客IDと紐付けて一元管理ができるため、顧客の行動履歴に合わせて最適なタイミングでメルマガの一斉配信が可能です。

つまりWebフォームで発生した顧客の行動を蓄積することで、パーソナライズ化した顧客アプローチを実現します。

クライゼルでできること

クライゼルはWebフォームをはじめ、企業のDX化に貢献する機能を実装したクラウドサービスです。

紙のアンケートをWebフォームに移行することで、人的コストやミスの削減による業務効率化を目指せます。

そしてWebフォームで取得したデータの一元管理や分析も可能です。

またクライゼルにはメール配信システムも実装されているため、データを活用して一元的に見込み顧客へアプローチできます。

かつ顧客の趣味嗜好の把握やニーズを見える化し、効果的なマーケティングが実現します。

過去クライゼルで実現した施策一覧はこちら

Webフォーム活用してDX化を進めよう

今回はDXの概要から、業務効率化に効果的なWebフォームでできるDX化についてご紹介しました。

DXは単なる業務効率化にとどまらず、企業の組織改革や新しい価値の創出のために重要です。

DX化できるポイントは多く、Webフォームはその一例です。

業務効率化やDX化による、ビジネスの発展を目指すためにも、ぜひ弊社のクライゼルをご検討ください。

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SHOHEI URA

SHOHEI URA

データマーケティンググループ所属。 マーケティング担当者としてデジタルマーケティング全般に従事。 保有資格:GAIQ(GoogleAnalytics認定資格)