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メール配信システムの到達率とは?改善する5つの方法

メール配信システムを利用する上で大事なことは「きちんと相手にメールが届くか?」ということです。

これを「メールの到達率」といいます。

「メールが相手に届くなんて当たり前じゃないの?」と、思うかもしれませんが、大量にメールをおくるとスパムと検知されてメールがブロックされることや、迷惑フォルダに振り分けられてしまうことがあるのです。

せっかくメールを送っても相手に届かなければ意味がありません。

しかし、どうすれば到達率をあげることができるのか、知らない人も多いのではないでしょうか。

この記事ではメール到達率とは何か?どうすればメール配信システムの到達率をあげることができるのか?を分かりやすく説明していきます。

この記事のポイント!

・到達率はメール配信システムを選択する際の重要な指標。

・到達率が悪くなる原因は、「IPレピュテーションが低い」「メール認証を行っていない」「コンテンツの内容が適していない」がある。

・到達率を改善するには、「退会しやすくする」「有益な内容を送る」など、相手が迷惑にならないよう注意する。

・メールは届かない場合があることを念頭に置いて、到達率の改善を実施することが大事。

目次[非表示]

  1. 1.メールの到達率とは?
  2. 2.なぜ、メールの到達率は悪くなるのか?
    1. 2.1.IPレピュテーションが低い
    2. 2.2.メール認証を行なっていない
    3. 2.3.メールコンテンツの内容が適していない
  3. 3.到達率を改善する5つのポイント
    1. 3.1.同意を得た相手のみに送信する
    2. 3.2.退会しやすくする(オプトアウト)
    3. 3.3.送信先リストのメンテナンスをする
    4. 3.4.メール認証を行う
    5. 3.5.コンテンツの内容をチェックする
  4. 4.特定電子メール法とは?
  5. 5.まとめ

メールの到達率とは?

メールの到達率とは?

メールの到達率とは文字通り、メールが相手の受信ボックスに届いているかどうかを表す割合です。

メールは複数のサーバを中継して配送されます。

問題なく相手の受信ボックスに到達することもありますが、何らかの理由で途中のメールサーバで拒否されることや、隔離されるケースがあります。

相手先に届いても迷惑メールフォルダに分類されることもあります。

個人でメールを利用していると、到達率を意識することはあまりないかもしれません。

メルマガのように不特定多数の方に一度に大量のメールを送ると、スパムや迷惑メールと判断されて、相手まで届かないこともあります。

メールを送る母数が大ければ一定数は届かないメールがあるのは仕方がないことかもしれません。

しかし、新商品の紹介やイベントのリマインドなど、マーケティング戦略の一環としてメルマガを利用する場合、相手に届かないとビジネスの機会損失になりかねません。

できるだけすべてのメールが送信先の相手に届いた方が送信側の理想となります。

そのため、到達率はメール配信システムを選択する際の重要な指標となります。

なぜ、メールの到達率は悪くなるのか?

なぜ、メールの到達率は悪くなるのか?

メールの到達率はどのようにして決まるのでしょうか。その原因はいくつかありますので、紹介していきます。

IPレピュテーションが低い

IPレピュテーションとは、IPアドレスの評価のことです。

IPレピュテーションが低いとインターネット上での通信が制限されてしまいます。

一度に大量のメールを送ると、悪意がなくてもスパムメールと判断されてしまい、IPレピュテーションは悪化する傾向にあります。

そのほかにも利用しているメールサーバの脆弱性や、過去にスパムメールを送ったことがあるとIPレピュテーションに影響します。

場合によっては評価期間のブラックリストに登録されてしまうこともあります。

では、悪化したIPレピュテーションが改善することはないのでしょうか?そんなことはありません。IPアドレスの評価は流動的です。一般的に、不審なメールを送らなければ評価は改善され、IPレピュテーションが高くなります。

メール認証を行なっていない

メール認証とは、メールを用いた認証方法で、メールアドレスの所有者を確認することをいいます。

SPF(Sender Policy Framework)やDKIM(Domainkeys Identified Mail))、DMARCを利用して送信元(差出人)が誰であるかを証明します。

通常、メールを送る際にはメール認証を行いますが、無料のメール配信システムなどはメール認証を行わないものもあります。

その場合、相手までメールが届かずにはじかれることがあります。

また、SSLやTLS、STARTTLSなどの暗号化認証を取り入れることも重要です。

メールコンテンツの内容が適していない

メールの内容が送る相手にとって相応しくない、と判断されるとメール弾かれる場合があります。

ISP(インターネット・サービス・プロバイダ)が内容を確認し、チェックしているようですが、詳細の仕様は公開されていません。

たとえ送信元に悪意がなくても、内容が相応しくないと判断されることも大いにあるので、注意が必要です。

到達率を改善する5つのポイント

到達率を改善する5つのポイント

どうすればメールの到着率をあげることができるでしょうか。到達率を改善する5つのポイントを紹介します。

同意を得た相手のみに送信する

送信先リストに登録されるメールアドレスは様々な方法で収集されますが、登録する際には、メルマガや情報を伝えるメール送信を希望するか否かを必ず確認し同意を得るようにしましょう。

メルマガを購読する前に配信するメールがどんなものであるか、を説明し受信者(購読者)に承諾を得ることを「オプトイン」といいます。

オプトインを得ていないと迷惑メールとして報告され、送信元IPアドレスの評価が悪化する可能性があるので注意しましょう。

退会しやすくする(オプトアウト)

ユーザーが必要ない、と思ったメルマガはすぐに退会できるように配慮しましょう。

メール本文の最後に「退会希望はこちら」など退会手続きが分かりやすいような内容のメールを送るようにしてください。

必要としていないユーザーにメールを送り続けることは開封率の悪化につながり、場合によっては迷惑メールとして報告されるかもしれません。

悪意のないメールと分かっていても、退会の手続きが面倒だと、迷惑メールとして報告して処理してしまうかもしれません。

受信者がメールを停止してほしい、解除したいという意思があった場合に停止・解除することを「オプトアウト」といいます。

受信者がスムーズにオプトアウトできるようメールの本文に配信停止方法や送信者の情報を記載する必要があります。

最近では、メール本文に「配信停止ボタン」を簡単に設定できる機能もあるので、受信者が退会しやすいように有効に活用してください。

送信先リストのメンテナンスをする

送信先リストは定期的に内容を見直すようにしましょう。

リストの中にはすでに存在しないメールアドレスがあるかもしれません。

存在しないメールアドレスにメールを送り続けるとエラーとなり、繰り返しているとISPがスパムと判断する場合があります。

送信できなかったメールアドレスはリストから削除することで、メールの到達率を改善することができます。

メール認証を行う

メール認証を必ず行うようにしましょう。メール認証は、多くのメール配信システムで利用できます。

無料のものや、安価な製品だとメール認証を行なっていないものがありますので、現在の設定を確認してみてください。

コンテンツの内容をチェックする

こちらは有益な情報を送っていると思っていても、受け取り側は迷惑と思っているケースがあります。

判断するのはあくまで受信者です。

迷惑と感じれば迷惑フォルダに振り分けられてしまいます。

自分が発信するメールが相手にとって本当に有益な情報であるか?は常にチェックしましょう。

また、タイトルを見ただけで削除されてしまうようなメールはやめましょう。

本当は有益な情報を伝えているのに、開封されずに迷惑フォルダに分別され、いずれは迷惑メールとして報告されてしまいます。

受信者が読みたくなるようなタイトルの工夫も必要になります。

特定電子メール法とは?

電子メールによる一方的な広告宣伝メールの増加が社会問題となり、平成14年4月11日に「特定電子メールの送信の適正化等に関する法律」が成立、同年7月1日に施工されました。

いわゆる「特定電子メール法」です。架空アドレスへの送信の禁止や同意していない者へのメールは禁止となりました。

また、配信解除のための情報を必ず明記する必要がある、と定められています。

メール配信システムを選ぶ際には、この特定電子メール法に則っているかを確認するようにしてください。

特定電子メール法に関して

まとめ

メール配信システムの到達率について解説してきました。

メール配信システムはユーザーとの関係構築、販売促進として有効なツールですが、相手にメールが届かなければ意味がありません。

普通にメールを利用していると相手にメールが届くのは当たり前、と思ってしまいますが、届かないこともある、ということを認識することが大事です。

そして、目的とコストを考慮しながら、メール配信の到達率が上がるように検討と施策を行ってください。

SHOHE URA

SHOHE URA

データマーケティンググループ所属。 マーケティング担当者としてデジタルマーケティング全般に従事。 保有資格:GAIQ(GoogleAnalytics認定資格)