お問い合わせWebフォームに安全に添付画像ファイルをつけてデータ収集を行う方法

お問い合わせフォーム

お問い合わせWebフォームを運用する中で「問合せ内容を的確に把握するために、フォームにファイル添付機能をつけたい」と感じられる方も多いでしょう。

一方で、フォームのファイル添付機能はセキュリティ面での不安も大きいもの。

そこで、この記事ではフォームのファイル添付機能を安全に運用する方法について解説します。

画像添付ができるWebフォーム作成ツールならクライゼルのファイルアップロードフォーム機能をご利用ください。

ファイル添付機能をWebフォームに実装する方法

まずは、Webフォームにファイル添付機能を実装する方法を3つご紹介します。

HTMLやCSS、PHPなどコードで作成

1つ目の方法は、HTMLやCSS、PHPなどのプログラミング言語を使って、1からフォームを作成する方法です。フォームの項目やデザインを自由に設計することができます。

ただし、個人情報をお預かりするため、高いセキュリティが求められます。

サイバー攻撃やデータの不正改ざんを防ぐためには高度な専門知識が必要であり、時間も予算も多くかかるでしょう。

WordPressのプラグインで作成

サイト作成時にWordPressなどのCMSを利用している場合は、CMSのプラグインを使って作成する方法もあります。

イチからプログラミングをするよりも大幅に時間が省けますが、プラグインを使っても一部コーディングの知識が必要になったり、英語しか対応していないものがあったりと、作成には手間がかかるでしょう。

フォーム作成ツールを活用する

最も手間なく簡単にフォームを作成できるのが、フォーム作成ツールを活用する方法です。誰でも簡単にフォームを作成でき、ファイル添付などの機能も手間なく実装できます。

Webフォームの作成自体はさほど難しいことではありませんが、気をつけるべきは運用面です。詳しくは次の項で解説します。

企業としてWebフォームで添付画像ファイルの扱いに留意すべき事

ここからは、ファイル添付機能をつけたWebフォームを活用する際に注意したいことをお伝えします。

セキュリティリスクへの対応

ファイル添付機能を実装したWebフォームを運用する場合には、十分にセキュリティリスクを配慮する必要があります。悪意のある第三者から添付ファイルにマルウェアなどが送信されるリスクなどにも対応しなければいけません。

詳しい対応方法については後述します。

CVの効果検証・運用への対応

もう1つの注意点が、効果検証や運用への対応です。ファイル添付機能を実装することでフォームの利便性向上を図るつもりが、ユーザーの手間が増えてCVが下がったり、企業側の負担が増えてスムーズな運用を妨げられたりするケースも考えられます。

前述のようにセキュリティリスクとも隣り合わせになりますので、本当に必要かどうかは定期的に見直す必要があるでしょう。

Googleフォームへのファイル添付方法。企業は専用システムの活用を前提に。

簡単にフォーム作成ができることで人気のGoogleフォームでも、ファイル添付機能を実装することができます。設置方法は、「ファイルアップロード」を選択して、ファイル形式やファイルサイズなどを設定するだけ。ただし注意をしたいのが、仕様上、添付されたファイルはGoogleドライブに保存されるため、容量の大きいファイルを大量に扱うと容量不足に陥る危険性があることです。そのため、法人企業が社外向けに活用する場合には他のフォーム専用システムを利用するのが賢明でしょう。

添付ファイルアップロードフォームの脆弱性・危険性リスクとは

ファイル添付ができるフォームが脆弱性を招く大きなポイントとなるのが

・公開ディレクトリに元のファイル名と拡張子で保存すること

・サーバーサイドで実行可能なファイルの添付を許可すること

の2点です。まずはこの2つの条件が揃わないように対策を取ることが必要です。ここでは、さらに細かくリスクごとの対応方法について解説します。

サーバー内のファイルの閲覧、改ざん、削除リスク

1つ目は、SQL(データベースサーバーを操作する命令文)を注入されることで、データベース内の情報を読み取られたり改ざんされたりするリスクです。これに対しては、

・ファイルが実行されないよう、非公開ディレクトリにファイルを保存する

・アップロード可能な拡張子をホワイトリストでチェックする

などの対策が必要です。

外部への知らない内容・スパムなメール送信リスク

2つ目は、意図しないプログラムを実行されることで攻撃に加担させられるリスクです。こちらも非公開ディレクトリでの保存や、保存できるファイル拡張子の指定など、対策が求められます。

サーバー攻撃への踏み台として活用されるリスク

3つ目は、巨大な容量のファイルをアップロードすることで、サーバーに負担をかけるDoS攻撃が発生するリスクです。これに対しては、ファイルサイズの制限をかけて対策するようにしましょう。

堅牢なセキュリティを持つフォーム作成ツールである「クライゼル」は、こうしたセキュリティリスクに対しても万全の体制を整えています。サービス開始以来、情報漏洩事故ゼロの実績を持ち、官公庁などでも導入されています。

安全に運用できるフォーム作成ツールをお探しの方はぜひクライゼルをご活用ください。

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お問い合わせを増やすためにフォームに求められるポイント

ここからは、いかにお問い合わせを増やすかという視点で、フォームに求められる機能性を解説していきます。

対応している拡張子

まずは、対応している拡張子です。ユーザーからしてみれば、編集等を行わずデバイスにあるファイルをそのまま添付できないと負担に感じるでしょう。そのため、使用が想定される拡張子には対応していることが望ましいでしょう。

可能添付ファイルの制限数・容量

添付できるファイルの数や容量についても、ユーザーの行動を想定した上で許容の範囲を設定しておく必要があります。例えば、「商品の型番を伝えたいがどこに型番が書かれているかわからないため、複数枚撮影して添付したい」という人や、「スマホで撮影したデータの添付方法がわからないので、デジカメで撮影したデータをパソコンから送りたい」という人もいるでしょう。特に年配の方などITリテラシーの高くない方への配慮も必要です。

総ファイル保存容量

1通あたりの容量や、データベース側の容量にも注意が必要です。特にデータベースの容量がいっぱいだったために送信できないとなれば、対応が遅れてしまうなど大きなトラブルにもつながりかねません。

フォームの制作・設置上限数

フォーム作成ツールを導入する際には、作成・設置できるフォームの数も確認しておきたいところです。Webフォームは、お問い合わせの他、キャンペーンやイベントの応募フォーム、資料請求フォームなど、多用途に活用できるものです。データを管理する上でもできるだけ1つのツールにまとめられた方が運用もしやすいでしょう。

お問い合わせを増やすためにフォームツールに求められること

続いては、お問い合わせを増やすための、フォームツールに求められるポイントについて見ていきましょう。

MAやCRMといったシステム連携の確実性とラインナップの豊富さ

フォームから入手したデータを効率よく活用するポイントとなるのがシステム連携の豊富さです。特にMAツールやCRMツールとの連携は、顧客データの利活用のカギとなるでしょう。

メールマーケティング機能など追客によるお問い合わせの質を高める仕組み

リードナーチャリングや顧客育成を促進したい場合は、メール配信機能などを搭載している、フォーム作成ツールの活用をおすすめします。育成の仕組み化を進めることで、業務効率化を図れるだけでなく、PDCAも回しやすくなるでしょう。

フォームを改善しお問い合わせ量を増やすEFOの仕組み

フォームの運用には、入手したデータの活用だけでなく、フォーム自体を改善するEFOの視点も重要です。フォーム作成ツールの集計・分析機能を活用するなどして、定期的な見直し・改善が図れる仕組みづくりを進めましょう。

ファイル添付機能のあるWebフォームこそマーケティングとセキュリティに注視

お問い合わせフォームやキャンペーン応募フォームなど、ファイル添付機能のあるWebフォームを運用したいという企業側の背景には、ユーザーから積極的に情報を収集し、マーケティング活動に活用したい思惑があると言えるでしょう。だからこそ、フォーム作成ツールには、継続的にデータを利活用できるマーケティング機能と堅牢なセキュリティを備えていることが重要です。

フォーム作成ツールとして高いカスタマイズ性とセキュリティを兼ね備えた「クライゼル」は、システム連携も充実しており運用のしやすさも抜群です。高機能なフォーム作成ツールで、マーケティングを加速させたい方はぜひクライゼルをご活用ください。

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弊社の多彩な業務で使える高セキュリティなCRMプラットフォーム「クライゼル」のカタログは下記からダウンロードいただけます。機能・料金表の記載もありますので、ぜひご覧ください。
クライゼルカタログ資料ダウンロードリンク
服部誠

トライコーン(株)Senior Vice President of Marketing。
Web広告、CRM、CDP、データ可視化などお客様のwebマーケティングの課題解決に長年従事。
Salesforce Marketing cloud メールスペシャリスト / アドミニストレータ / コンサルタントおよび、Salesforce アドミニストレータの各認定資格を保持。

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